ISOとは、スイスのジュネーブに本部を置く非政府機関 International Organization for Standardization（国際標準化機構）の略称です。
主な活動は国際的に通用する規格を制定することであり、ISOが制定した規格をISO規格といいます。
ISO規格は、国際的な取引をスムーズにするために、何らかの製品やサービスに関して「世界中で同じ品質、同じレベルのものを提供できるようにしましょう」という国際的な基準であり、制定や改訂は日本を含む世界165ヵ国（2014年現在）の参加国の投票によって決まります。

ISO規格はマネジメントシステムにも制定される

ISO規格は、製品そのものではなく、組織の品質活動や環境活動を管理するための仕組み（マネジメントシステム）についてもISO規格が制定されています。これらは「マネジメントシステム規格」と呼ばれ、品質マネジメントシステム（ISO 9001）や環境マネジメントシステム（ISO 14001）などの規格が該当します。つまり、「ISOマネジメントシステム規格」とは、“ISOが策定したマネジメントシステムに関する規格”ということになります。

① 作業手順が明確でない組織

ISOでは、作業手順を明確にすることで、誰もが同じ手順で作業できるよう作業の標準化を行います。
現状で会社に何らかの作業手順は定められていたとしても、それは『明確に』なっているでしょうか。
曖昧になっていた部分があれば、それを明確にすることによって、組織のシステムとして確立されるようになります。

② 責任と権限がはっきりしない組織

ISOでは『○○さんの仕事』という考え方をしません。ISOの基本は『人に仕事をつける』ではなく『仕事に人をつける』です。
個人ではなく組織全体を管理するために、漠然としていた業務手順・役割・責任・権限を明確にし、「個人の能力の問題」ではなく「組織として必要な力量」がはっきりします。

③ 目標達成のPDCAを回す仕組みがない組織

ルールを作って（Plan）、ルールどおりに実施し（Do）、ルールが守られているかどうかをチェックし（Check）、ルールをさらによいものへと改善させていく（Action）というPDCAの仕組みができあがります。

④ 第三者審査による信頼が欲しい

ISOを取得しているからといって、取得していない企業に比べて優れているかというと、そうとは限りません。
しかし、ISOには「第三者による審査」という最大の特徴があります。
第三者（ISOの審査員）に対し、自分たちのルールを公開し、そのルールをきちんと守っていることを示すことで、「認証」がもらえます。 『認証』がそのまま『信頼』になります。
この会社は決めたルールどおりに実行しているという証になるというのは、ISO以外にはありません。 企業内で独自の管理システムを構築できる大手企業よりも、それが難しい中小企業による取得が目立つのもそのためです。